この記事ではTradeviewサポートデスクの使い方、連絡方法、連絡先などを解説していきます。
Tradeviewサポートデスクの連絡先は、Tradeview「お問い合わせ」で確認できます。
Tradeviewサポートデスクへの連絡方法・連絡先
連絡方法1：Tradeviewコンタクトフォームから連絡を取る
1番手っ取り早いのはTradeviewコンタクトフォームから連絡を取ること。
お問い合わせページにアクセスし、以下のフォームを入力しましょう。
- お名前（ローマ字）
- Eメールアドレス
- Why do you want to contact us?
- お問い合わせ内容
3つ目の項目では以下のカテゴリーの中から質問内容を選びます。
- General Inquiry（一般問い合わせ）
- Trading（取引）
- Back Office（バックオフィス）
- Technical Support（テクニカルサポート）
- Compliance（コンプライアンス）
- Introducing Brokers（IB/アフィリエイト）
- Withdrawals（出金）
質問のカテゴリー分類がわからなければ「General Inquiry（一般お問い合わせ）」を選びましょう。専門性の高い質問なら他の部署に回してくれるはずです。
必要事項を入力して「送信する」ボタンをクリックすれば、Tradeviewでのお問い合わせ手続きは完了です。あとは24時間から3営業日以内にサポートデスクから連絡が来るはずです。
連絡方法2：Tradeviewサポートデスクのメールアドレスに送信する
できるだけ早くTradeviewからの連絡が欲しいなら、Tradeviewサポートデスクに直接メールで連絡しましょう。
Tradeviewサポートデスクのメールアドレスはこちら。
- japanesesupport@tvmarkets.com（古いメールアドレス）
- nihongohelp@tvmarkets.com（新しいメールアドレス）
古い方でも新しい方でもサポートデスクにも連絡が届くはずですが、新しいメールアドレスの方が対応が早いかもしれません。
またTradeviewのようなA-bookブローカーは取引コストが低い分サポートに余裕がないケースが多く、メールの連絡・返信が遅いことがあります。
メール返信は早ければ24時間以内、遅ければ3営業日以内でしょうか。3営業日が過ぎても返信が来ない場合はサポートデスクにメールで督促をかけましょう。
Tradeviewサポートデスクの利用タイミング
利用タイミング1：Tradeviewの仕様に関する質問
Tradeviewの公式サイトは日本語情報が少ないため、ウェブサイトに書かれていない問題に直面した場合はTradeviewサポートデスクに問い合わせる必要があります。
例えば公式サイトには口座休眠・凍結の仕様などは日本語で記載されていないため、会員ページにログインできない場合はサポートデスクに原因を調査してもらいます。
Tradeviewに限らずA-bookの海外FXブローカーは、日本語の情報は必要最小限、あるいは日本語対応していないことが多いです。「日本語の情報提供＝日本人への勧誘行為」と解釈され、規制に引っかかってしまうからです。
Tradeviewの仕様に関してわからないことがあれば、サポートデスクに質問しましょう。こうしたメールのやり取りがめんどくさいなら、公式サイトの情報が充実しているXM・AXIORYを使った方がいいです。
利用タイミング2：口座休眠の解除
Tradeviewで休眠口座を解除する時もTradeviewサポートデスクに連絡する必要があります。
Tradeviewでは取引口座を残高ゼロのまま6ヶ月以上放置すると、口座休眠状態になり会員ページにログインできなくなります。
その場合はTradeviewサポートデスクに住所確認書類のスクショをメールで送って解除してもらいましょう。
利用タイミング3：国内銀行送金の手続き
Tradeviewの国内銀行送金は会員ページからは利用できません。入金手続きはTradeviewサポートデスクからメールで行う必要があります。
円口座を開設した後にサポートデスクから国内銀行送金の案内が届きます。メールに書かれてある銀行口座に振込みをして、そのスクショをサポートデスクにメール送付しましょう。
利用タイミング4：取引口座の解約
Tradeviewで取引口座を解約する時にもTradeviewサポートデスクに連絡します。
取引口座を解約する前には、保有ポジションの決済、取引履歴のダウンロード、会員ページでの口座全額出金・資金移動を済ませておきましょう。
使わない取引口座を解約しておくことで、万が一口座番号やログインパスワードが流出したとしても口座を悪用されたり、資金を奪われたりするリスクを軽減できます。
